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物件情報サイトから問い合わせはNG?不動産業界の仕組みを理解しよう


近年様々な不動産会社の物件一覧から物件を探すことのできる、不動産のポータルサイトがとても増えています。

不動産会社のホームページを1件ずつ探す手間が省け、たくさんの不動産情報を簡単に比較することができるため、多くの方が利用していますね。

しかしこのような不動産情報サイトは便利な一方で、注意しなければならない点があります。

それは「不動産情報サイトから問い合わせはしないほうがいい」ということです。

これには不動産業界の仕組みが大きく関係しているのですが、こちらでなぜ問い合わせしないほうがいいのか、わかりやすく解説していきます。

不動産業界はどこからでも同じ物件が購入できる

物件 情報

不動産情報サイトに載っている物件は、実はどこの不動産会社に頼んでも購入することができるのです。

「広告を載せている不動産会社に頼まないといけないのでは?」

このように考える方が多いと思いますが、これには不動産業界の仕組みが大きく関係しています。

不動産業界では、売主から売却物件を依頼されると、不動産業界の共通情報データベースである「レインズ」というシステムに掲載します。

これにより全ての不動産会社はその情報を得ることができ、同時に自社の顧客に紹介することができるのです。

北海道で、ある不動産会社が売却の依頼を受けた物件を、沖縄の別の不動産会社が沖縄の住人に紹介することもできるということです。

つまりどの不動産会社からでも、同じ物件が購入できるということになり、逆にどこの不動産会社から買うかが重要になってきます。

関連記事「府中市で家を買うときに不動産会社を巡らなくてもいいって知ってますか?」

同じ仲介でも売りと買いで全く異なる

物件 情報

不動産仲介会社の役目として、売却の仲介と購入の仲介があり、どちらの仲介をしているかで対応が全く違います。

売却の仲介とは、顧客から売却の依頼を受け、広告・宣伝をして買い手を探し、契約から引き渡しまでを行います。

購入の仲介とは、顧客の物件探しから内覧、住宅ローンの申し込みから契約、引き渡しまでを行っていきます。

売却の仲介と購入の仲介では、そもそもの顧客が売主と買主という別々の顧客になるのです。

売りの業者は、売主の味方

売却の仲介を行う売りの業者の場合は、買い手は気を付けなければいけません。

なぜなら売りの業者は売主の味方であることがほとんどだからです。

売主の味方だと、あくまで業者の目的は売主の物件をなんとかして売却することです。

売り主にとって不利益になることを、あえて買主に伝える必要はないと考えています。

そうすると買主はデメリットとなる情報を事前に知ることができず、入居後に知り、後悔することにもつながります。

依頼する業者が売りの業者なのか、買いの業者なのかは事前によく確認しておく必要があるでしょう。

なぜ不動産情報サイトから問い合わせがNGなのか

物件 情報

「不動産情報サイトは便利なのに、なぜ問い合わせしてはいけないの?」

非常に便利で使いやすく、多くの方に利用されているサイトですが、このようなサイトから問い合わせしてしまうと結果的に買主側が損をしてしまう可能性があるからです。

こちらでは不動産情報サイトから問い合わせることにより起こる、デメリットをお伝えしていきます。

売りの業者と買いの業者が混ざっている

不動産情報サイトには売りの業者と買いの業者が混同しているため、売りの業者にあたってしまう可能性が高くなります。

売りの業者に問い合わせしてしまうと、売主側である業者は何とかしてその物件を売ろうとしてきます。

そのため買主にとって不利益なことやデメリットとなることを教えてくれない可能性があります。

不動産情報サイトでは物件情報は掲載してありますが、その業者が売りの業者なのか、買いの業者なのか判断することができないのが難点です。

買いの業者であっても不都合なことを教えてくれない

買いの業者であれば大丈夫かというと、実はそうではないこともあります。

たとえ買いの業者だとしても、買主にとって不都合なことを伝えてくれない場合もあるのです。

それはなぜかというと、他の物件を他社で購入されてしまう可能性があるためです。

買主側は不動産情報サイトでその物件に対して問い合わせをしています。もし問い合わせた物件があまりいい条件でない場合、違う物件を探し、違う不動産会社に問い合わせしてしまう可能性があります。

買いの業者は何とかして自社で購入してほしいため、何とかして買主を取り込もうとするのです。

担当者の質がバラバラ

不動産を購入する時、仲介担当者の知識や経験はとても重要です。

なぜなら不動産購入には不動産知識はもちろん、住宅ローン等の金融知識や税金の知識、地域や相場の知識といった様々な情報を考慮したうえで進めていく必要があります。

特に住宅ローンについては重要で、住宅ローンの選び方次第で今後の20年~30年の生活設計が変わってしまいます。

しかし経験の少ない担当者だと、住宅ローン知識に乏しく、安易に変動金利の35年を勧めてきたりします。

不動産情報サイトで問い合わせると、ベテランの担当者もいますが、反対に経験の少ない担当者も多いため、担当者のリスクが生じることになります。

人から問い合わせることでデメリットがなくせる

物件 情報

そもそも物件ありきで問い合わせるのではなく、人をベースに問い合わせることでより安全に不動産購入を進めていくことができます。

人から選ぶということは、その人から買うということです。そうすると不動産業者も、物件に対する不都合なことやデメリットを買主に伝えても、別の物件を購入してくれるという安心感がでます。

そのため不動産業者がより親身になって、デメリット等も十分に伝えてくれるようになるのです。

人として選んでもらえると不動産業者のモチベーションもあがるため、必死になって希望の物件を探してくれます。

物件からではなく、人から問い合わせるようにしよう

多くの不動産情報が掲載してあり、簡単に検索できる不動産情報サイトはとても便利です。

しかし不動産を安全かつ公平に選んでいきたいのであれば、不動産情報サイトから問い合わせをするのはやめましょう。

あくまで物件はどこの不動産会社からでも購入できるので、より知識や経験が豊富で安心できる担当者を探し、そこから物件を探すようにしましょう。

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